書籍内容
解答用紙
正誤表
【効果的に学習できる教科書&問題集一体型!】
「みんなが欲しかった!税理士財務諸表論」シリーズ4冊の理論を1冊に集約した理論集です。
本試験で狙われやすい論点に絞り込み、効率的な学習を実現します。スキマ時間を有効活用して合格を目指しましょう。
【本書の特長】
・「みんなが欲しかった!税理士 財務諸表論の教科書&問題集」1～4と連携。
スキマ時間に重要理論を学習できます。
・各論点の内容を、問題(Question)を解きながら確認することができます。
すぐ下に解答(Answer)が掲載されているので、すぐに確認することができます。
・各論点の重要事項を、POINTとしてイメージ図や表でまとめているので、理論をビジュアルで理解することができます。
・重要会計基準を厳選し、別冊に収録。
赤シート対応で、本試験頻出の穴埋め問題に対応する力を付けることができます。
【改訂内容】
＊2026年７月現在の会計基準に準拠
＊論点学習に「59リース（新リース基準）」、会計基準に「14期中財務諸表に関する会計基準」「16-1リースに関する会計基準」「27後発事象に関する会計基準」を追加
＊会計基準編を赤シート対応に改訂
＊試験傾向等に合わせた内容の一部見直し
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■独学で合格を目指す!! あなたの強い味方!
※本書を使用して講義・セミナー等を実施する場合には、小社宛許諾を求めてください。
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- はじめに
本書を使った税理士試験の合格法
税理士試験について
THEME01 総 論
01 財務会計とは
02 静態論と動態論
03 収益費用・資産負債アプローチ
04 会計公準
05 真実性の原則
06 正規の簿記の原則・重要性の原則
07 資本取引・損益取引区別の原則
08 明瞭性の原則・継続性の原則
09 保守主義の原則・単一性の原則
10 財務報告の目的・会計情報の質的特性(1)
11 会計情報の質的特性(2)
12 財務諸表の構成要素
13 概念フレームワークにおける包括利益・純利益
14 事業投資と金融投資、実現と実現可能
15 当期業績主義と包括主義
THEME02 損益会計
16 損益計算書の作成原則
17 期間損益計算
18 貸借対照表の作成原則
19 注記表の概要
20 現金主義会計と発生主義会計
21 収益の認識(企業会計原則)
22 収益・費用の測定(企業会計原則)
23 収益認識に関する会計基準の概要
24 顧客との契約の識別(ステップ1)
25 履行義務の識別(ステップ2)
26 取引価格の算定(ステップ3)
27 取引価格の配分(ステップ4)
28 収益の認識(ステップ5)
29 本人と代理人
30 契約資産と契約負債
31 財務諸表の注記
32 工事契約(収益認識に関する会計基準)
33 リスクからの解放・工事損失引当金
34 税効果会計の目的
35 繰延法・資産負債法
36 一時差異・永久差異
37 繰延税金資産・繰延税金負債
38 繰延税金資産の回収可能性
39 税効果会計
THEME03 資産会計
40 資産の分類
41 原価主義の原則
42 割引現価主義
43 金融資産・金融負債の発生の認識
44 金融資産・金融負債の消滅の認識
45 金融資産・金融負債の評価
46 時価の算定
47 売買目的有価証券・満期保有目的の債券
48 関係会社株式・その他有価証券
49 デリバティブ取引
50 ヘッジ会計
51 棚卸資産の範囲・取得原価
52 棚卸資産の費用配分
53 棚卸資産の評価(1)
54 棚卸資産の評価(2)
55 有形固定資産の取得原価
56 減価償却の意義・目的・効果
57 固定資産の応用論点
58 減価償却の方法
59 リース(新リース基準)
60 旧リース基準(1)(リースの分類と判定)
60 旧リース基準(2)(リース資産・リース債務)
61 減損会計の流れ・特徴
62 減損会計の兆候・認識・測定
63 固定資産の減損・グルーピング
64 研究開発費
65 ソフトウェア
66 繰延資産(1)
67 繰延資産(2) - THEME04 負債会計
68 負債の分類・評価
69 引当金の計上根拠
70 引当金の分類
71 修繕引当金
72 貸倒見積高の算定
73 引当金・偶発債務
74 退職給付の総論
75 退職給付会計
76 数理計算上の差異
77 過去勤務費用
78 資産除去債務の総論
79 資産除去債務の会計処理
80 資産除去債務に対応する除去費用と割引率
THEME05 純資産会計
81 純資産の表示
82 株主資本等変動計算書
83 株主資本の区分表示
84 計数の変動
85 自己株式
86 自己株式の無償取得・付随費用
87 ストック・オプション
88 新株予約権付社債
THEME06 構造論点・その他
89 会計上の変更と誤謬の訂正の概要
90 会計上の見積りの変更
91 外貨建取引(一取引基準・二取引基準)
92 決算時における外貨換算の方法
93 外貨建金銭債権債務・外貨建有価証券
94 企業結合の考え方
95 吸収合併・株式交換
96 共同支配企業・共通支配下の取引
97 のれん・負ののれん
98 事業分離
99 被結合企業の株主の会計処理
100 連結財務諸表作成の一般原則
101 連結基礎概念
102 持分法
103 中間財務諸表・四半期財務諸表
104 包括利益計算書
105 キャッシュ・フロー計算書(1)
106 キャッシュ・フロー計算書(2)
会計基準 別冊
01 企業会計原則、企業会計原則注解
02 外貨建取引等会計処理基準
03 連結キャッシュ・フロー計算書等の作成基準
04 研究開発費等に係る会計基準
05 税効果会計に係る会計基準及び一部改正
06 固定資産の減損に係る会計基準
07 自己株式及び準備金の額の減少等に関する会計基準
08 貸借対照表の純資産の部の表示に関する会計基準
09 株主資本等変動計算書に関する会計基準
10 事業分離等に関する会計基準
11 ストック・オプション等に関する会計基準
12 棚卸資産の評価に関する会計基準
13 金融商品に関する会計基準
14 期中財務諸表に関する会計基準
15-1 リースに関する会計基準(新リース基準)
15-2 リース取引に関する会計基準(旧リース基準)
16 持分法に関する会計基準
17 資産除去債務に関する会計基準
18 企業結合に関する会計基準
19 連結財務諸表に関する会計基準
20 会計方針の開示、会計上の変更及び誤謬の訂正に関する会計基準
21 包括利益の表示に関する会計基準
22 退職給付に関する会計基準
23 収益認識に関する会計基準
24 時価の算定に関する会計基準
25 会計上の見積りの開示に関する会計基準
26 後発事象に関する会計基準
27 繰延資産の会計処理に関する当面の取扱い
28 企業会計原則と関係諸法令との調整に関する連続意見書
29 会社計算規則
30 財務会計の概念フレームワーク
